03-5368-0408
お問い合わせ
メインヴィジュアルイメージ
費用対効果No.1!
ストレスチェック「ALART」
満足率95%
受検言語14ヶ国
多言語受検対応パワハラ対策やエンゲージメント検査もカバー!
選 ば れ る 4 つ の 理 由
1.多言語受検
14ヶ国以上の外国語で
実施が可能。
対応言語14ヶ国語以上
個人結果・高スト通知対応
※言語追加のご相談はお問い合わせください。
ALARTのロゴ
2.パワハラ相談窓口
専任のカウンセラーが対応
義務化対応をカバー
リスクの可視化、アドバイスが可能。
ALARTのロゴ
3. オリジナル設問
企業独自の設問を活用した
定点観測が可能
20問までの設問設定が可能です
ALARTのロゴ
4.医師面接
全国の提携クリニック利用可能
産業医も紹介可(関東・関西)
ALARTのロゴ
受検に関する
様々なお悩みをすべて解決
01
社員の個人宅へ配送して受検を完了させたい
他ではできない柔軟な対応が可能です!
企業を介さず指定の住所へ納品、従業員は返信用封筒に調査票を記入するだけで受検が完結。
弊社では大手派遣事業者、大手交通機関など、現場と自宅を往復する勤務形態の業種で多数の実績を保有しており、スムーズな運用が可能です!
ストレスチェックに関するよくあるお悩みをすべて解決1
02
面接可能な医師がいない・産業医を紹介してほしい
全国100ヶ所の提携クリニックと産業医を紹介!
高ストレス者医師面接や産業医紹介のご相談を多くいただきます。
全国の提携クリニックで医師面接が可能です。首都圏、関西の産業医も無料で紹介可能です。
面接希望者とクリニックの日程調整も弊社にお任せください!
ストレスチェックに関するよくあるお悩みをすべて解決2
03
パワハラ対策の義務化を相談したい
法令対応をカバーしています!
外部相談窓口を開設したい、パワハラ研修を管理職に実施したい、リスクチェックをしたい・・・など通報に対するリスク分析、報告書作成も全て弊社の専門家がスピーディに対応します。
システム+専門人員を全て内製化しており低価格で満足いただけるサービス提供が可能です。
ストレスチェックに関するよくあるお悩みをすべて解決3
04
外国籍の従業員の受検をしたい
14ヶ国以上の言語に対応!
特にアジア圏の言語を手厚く対応しており、ニーズに応じ言語追加も行っております
ミャンマー語、タガログ語、ポルトガル語、ネパール語など昨今増加の著しい外国語も対応しています!
個人結果、高ストレス者通知も対応済みで、担当者の負担なく受検ができる環境を構築しております。
ストレスチェックに関するよくあるお悩みをすべて解決4
他 社 と の 比 較
 
他社との違いALART
他社
WEB受検
紙受検
専任担当者
(業務単位で担当)
多言語化対応
(14ヶ国語以上)
(英語のみ)
自宅配送
オリジナル設問
(最大20問)
(5問程度)
産業医の無料紹介
(首都圏と京阪神地区)
高ストレス者の医師面接
(全国主要都市で可能)
パワハラ対策
エンゲージメント検査
導入事例

導入法人1500社以上

導入事例
1. E社(流通業)のお客様
課題:パワハラ対策の義務化対応を進めたい
多店舗であるため、本部人事だけのマンパワーでは相談対応、リスク可視化などが対応できない。
導入後
外部の専門家が対応してくれるので結果的にリスクとコストが下がった。また、ハラスメント検査が実施でき、保健師等の専門家によるアドバイスもあり経営陣の理解度が上がった。
E社(流通業)のお客様
2. I社(システム開発業)のお客様
課題:高ストレス者医師面接の実施
全国に支店がありそれぞれの場所で医師面接ができる体制がなかった。
導入後
全国主要都市での実施が可能になった。 面接調整もドリームホップの専門職が社員と直接やりとりしてくれるので非常に助かっている。
I社(システム開発業)のお客様
3. O社(人材派遣業)のお客様
課題:派遣社員の実施
自社で登録している派遣社員を受検させる体制がなかった。
導入後
派遣社員の個人宅へ調査票と個人結果を送付が可能となり、社員満足度と業務効率化を実現できた。
O社(派遣業)のお客様
4. K社(医療福祉)のお客様
課題:職員の離職率の高さ
エンゲージメントの可視化を実施することで分析後の打ち手を明確化。
導入後
健康経営への取り組みを開始し、離職防止対策につながっている。
K社(建設業)のお客様
5. N社(製造業)のお客様
課題:多言語対応
様々な国の外国人労働者が多く、受検が困難な状況だった。
導入後
タガログ語やポルトガル語など、英語以外の外国語で個人結果、高ストレス通知も対応でき、スムーズに実施ができた。トータルコストも下がり、納期も予定より早く対応していただいた。また、ドリームホップのセキュリティ体制がしっかりしていた点も良かった。
N社(製造業)のお客様

ストレスチェックの実施フロー
ストレスチェックの実施フロー

受検媒体

紙受検
調査票のレイアウトも柔軟にカスタマイズが可能です。
リードタイム
調査票発送 最短1週間個人結果返却 最短2週間
外国語の納期も同一です。
受検人数により前後します。
点字にも対応しております。
紙受検
WEB受検
PCやスマートフォンからの受検が可能です。
スマートフォンのブラウザはGoogle Chrome、Safariのみ対応。
PCはWindows10のみ対応
結果表示 即時or指定日時で開示
メールアドレスを使用せずに受検が可能。
紙受検

ストレスチェックレポート サンプル
集団分析結果も標準で搭載!
ALART導入時に弊社よりご担当者様向けのIDとパスワードをお渡しします。
ストレスチェック実施後は実施者による集団分析報告会も実施可能です。
集団分析レポートイメージ
集団分析レポートイメージ
ハラスメント対策も標準で搭載!
ハラスメント(パワーハラスメント・セクシュアルハラスメント)の実態を調査するための
オリジナル設問を10問ご用意しております。
職業性ストレス簡易調査票とは別に設問をご用意いたします。
集計結果は報告レポートとして、グラフ形式で提出させていただきます。
ハラスメントレポートイメージ
Q & A
Q1. パワハラ義務化では企業は何をすればいいのでしょうか。
A1.
経営トップのメッセージに基づき、社内規定の整備、従業員の方の研修、相談窓口の開設、再発防止に向けた対策や職場改善が求められます。弊社ではメンタルヘルス対策で培った専門性を活かし、低価格で効果のある支援サービスを用意しております。
Q2. エンゲージメント検査とストレスチェック を別々に実施可能ですか?
A2.
現在は別々に実施できるよう、システムの改修を進めております。2020年夏頃にはストレスチェックと別に受検が可能です。
Q3. ストレスチェックはメアドがなくてもWebで受検可能ですか?
A3.
はい、可能です。病院や介護施設、小売などのお客様ではメアドを使わずにPC、スマホで受検できるように対応しております。
Q4. 全国で高ストレス者の医師面接は可能ですか?
A4.
弊社では全国の主要都市で医師面接が対応できるようクリニックを配置しているため、スムーズに医師面接実施まで対応可能です。ご検討されている実施場所をご連絡いただければ実施可否のご回答をさせていただきます。
Q5. 個人結果も外国語に対応していますか?
A5.
はい、対応しております。高ストレス者の通知も対応しておりますが、言語の特性上、日本語と英語以外はテンプレートは1種類となっており弊社での修正が難しい点をご了承ください。
Q6. ストレスチェック後の職場改善に関わるサービスと実績を教えてください
A6.
セルフケア研修、ラインケア研修といった標準の研修に加えて、集団分析報告会や職場改善コンサルティングも対応しております。具体的には東京都、横浜市、大阪市、神戸市などの大規模官公庁で数多くの支援実績があります。
Q7. 社内のセキュリティー体制を教えてください。
A7.
情報セキュリティー認証としてはプライバシーマーク、ISO27001を取得しております。それ以外に本社および作業ルームは1フロア1室のオフィスで業務を行なっており他社が入室できない仕組みで業務を運用しております。金融機関や官公庁などセキュリティに厳しいお客様からも多数の契約をいただいております。
Q8. 産業医の紹介ができる詳細エリアを教えてください
A8.
関東は首都圏と言われる、東京都内、横浜市・さいたま市・千葉市界隈あたりです。関西圏は大阪府内・京都市内・神戸市内あたりの人口の多い地域となります。紹介可否につきましては医師の業務ボリューム等を勘案した上でご回答させていただきます。また、契約は産業医と企業との直接契約となります。

会社概要

商号 株式会社ドリームホップ
ホームページ https://www.dreamhop.com
本社 東京都新宿区信濃町11-3AK信濃町ビル
設立 2005年6月21日
資本金 1,650万円
事業内容 メンタルヘルス対策
従業員数 20名(内、保健師2名、看護師2名、精神保健福祉士2名、臨床心理士1名、公認心理師1名)
所属団体 東京商工会議所東京大学大学院医学系研究科TOMH研究会
許認可 労働者健康安全機構メンタルヘルス専門機関:第49-1号【(独)労働者健康安全機構】
有料職業紹介事業者:厚生労働大臣許可 13-ユ-301006
プライバシーマーク認定番号:第10840631(01)
情報セキュリティマネジメントシステム国際規格ISO27001:登録認証番号 ISA IS 0303
健康優良企業 銀の認定 (全国健康保険協会)
健康経営優良法人 (経済産業省)
取引先 民間・官公庁含め1500社以上